ChatGPT広告、画像生成中に出るビジュアル広告を米国でテストへ｜計測パートナー20社超と除外フレーズも発表

OpenAIは2026年10月5日、ChatGPT広告に新しいビジュアル広告フォーマットを導入すると発表しました。あわせて、効果測定ツールと計測パートナーの拡充、ブランド適合性を確認する新しい取り組みも公表しています。

発表は大きく3つに分かれます。画像生成中に表示される広告のテスト、外部の計測ツールとの連携拡大、広告が表示される文脈への信頼づくりです。本記事では、日本の運用者がいま押さえておきたい点を中心に整理します。

発表の全体像

OpenAIによると、ChatGPTの週間利用者は12億人です。広告掲載の申し込みは ads.openai.com で受け付けています。

画像生成中に表示されるビジュアル広告

新しいフォーマットは、商品やサービスを使う場面や、それで実現する体験を画像で見せる広告です。OpenAIは、ユーザーが商品を暮らしに取り入れるイメージを描く手助けになると説明しています。

最初のテストの場は、ChatGPTで画像を生成している最中です。ユーザーが画像の完成を待つあいだに、広告が表示されます。OpenAIが公開した画面例は次のとおりです。

出典：OpenAI「人々の AI 活用に合わせた広告づくり」

画面の上部では画像の生成が進んでおり、その下に広告の枠があります。例では、1枚の大きな画像で見せる形（左）と、複数の画像を横に並べる形（右）の2つが示されています。どちらも右上に「Ad」と表示され、広告文とボタンが付きます。画面例は英語表示のため、日本語でのラベルの表記は確認できていません。

広告であることは明示され、生成中の画像とは分けて表示されます。ほかのフォーマットと同じく、広告がChatGPTの回答に影響することはないとされています。

テストは10月後半から米国で、一部の広告主を対象に始まります。日本での提供時期は発表されていません。

運用メモ 画像生成を使うユーザーは、作りたいものがある程度はっきりしている状態です。インテリアや料理、ファッションのように「完成形を思い描く」使い方と相性のよい商材ほど、このフォーマットの恩恵を受けやすいと考えます。日本で始まったときに備えて、商品の使用シーンが伝わる画像素材を棚卸ししておくとよいでしょう。

効果測定：外部ツールとの連携を広げる

OpenAIは、自社の計測と外部パートナーによる計測の両方を支える方針を示しています。広告主がふだん使っているシステムのまま、ChatGPT広告の貢献を確かめられるようにするのが狙いです。発表された連携先は、役割ごとに次のとおりです。

アプリ計測で国内でも使われるAppsFlyer、Adjust、Branch、Singular、Kochava、Airbridgeが並んでいる点は、日本の広告主にも関係があります。すでにこれらのツールでアプリのCVを管理している場合、ChatGPT広告を同じ物差しで比べやすくなります。

ブランド指標の測定（Kantar、Cint）は、英語版の広告ブログにだけ記載があり、日本語の発表記事には含まれていません。

パートナーが報告した初期の結果

広告ブログでは、パートナーが検証した初期の結果が紹介されています。いずれも個別の広告主の事例、またはパートナーの集計です。

あわせて、クリックを伴わないCVについても数字が示されました。深いファネルの成果に最適化したキャンペーンを初期分析したところ、1日のビュースルーCVのうち52.7%が、広告の表示から1時間以内に発生していました。WorkMagicの地域別リフト調査では、Doseの純増注文がラストクリックで計上された数の2.3倍と推定されています。

数字は目を引きますが、比較対象はそれぞれ異なります。15.3%は検索広告との比較、83%はソーシャル広告との比較です。また、いずれもOpenAIが選んで紹介した事例です。自社で同じ結果が出るとは限らないため、参考値として扱うのが妥当です。

運用メモ 広告ブログでは、CVの計測精度を確かめる指標としてEvent Quality Score（EQS）にも触れています。PixelとコンバージョンAPIで送る信号の質を評価し、改善点を見つけるためのものです。日本語の管理画面での表記は、本記事の時点では確認できていません。

ブランドセーフティ：除外フレーズとDV・IASのパイロット

広告が表示される文脈についても、2つの取り組みが発表されました。

1つ目は「除外フレーズ」機能です。ブランド独自のポリシーに基づいて、細かな掲載の条件を指定できます。条件を満たす広告主が利用でき、その条件は発表では明らかにされていません。OpenAIはもともと、ユーザーが心理的に弱っている状況やセンシティブな文脈で広告を出さないガードレールを設けています。除外フレーズは、その上にブランドごとの条件を重ねる位置づけです。

2つ目は、DoubleVerify（DV）とIntegral Ad Science（IAS）によるブランド適合性の評価パイロットです。ユーザーの非公開の会話には触れず、管理されたテスト環境で、OpenAIのブランドセーフティ基準がどう機能しているかを第三者が評価します。

ページや動画ではなく、会話の中身が文脈を決める点がChatGPT広告の特徴です。そのため、既存のブランドセーフティの考え方がそのまま当てはまりません。第三者の検証が入ることは、大手の広告主が出稿を判断する材料になると考えます。

まとめ

まず試すべき1アクション： ChatGPT広告を出稿している、または検討している場合は、自社で使っているアトリビューションツールが連携先に入っているかを確認してください。入っていれば、ほかの媒体と同じ基準でChatGPT広告の貢献を比べる準備を始められます。

関連記事

• ChatGPT広告、表示課金のCV最適化を一般提供。計測・AI制作・外部連携など9つの更新
• ChatGPT広告にAds Managerプラグインが登場｜カスタムオーディエンスの下限・上限が緩和、欧州・インド・中東北アフリカでも配信開始
• ChatGPT広告の測定PixelにGTM公式テンプレート登場、カスタムHTML不要で導入可能に